直葬（火葬式）の流れ 亡くなってから火葬までの手順と日数、読み方と注意点

直葬（ちょくそう）は、通夜や告別式をせず、ご遺体を安置したあと火葬場で短いお別れをして火葬する形です。「火葬式（かそうしき）」とも呼ばれます。流れは、①搬送と安置、②打ち合わせと届出、③納棺、④火葬場でのお別れと火葬、⑤収骨、の順です。法律で亡くなってから24時間は火葬できないため、儀式をしなくても安置は必要です。鎌倉新書の2024年の調査では、亡くなってから火葬までは全国では2日後が最も多い一方、関東では過半数が4日以上でした。

この記事では、直葬の手順と日数、各地の火葬場でのお別れの決まりをまとめました。僧侶を呼ぶ場合、菩提寺がある場合の注意、葬祭費が出るかどうかも説明します。

直葬の読み方と意味

直葬は「ちょくそう」と読みます。デジタル大辞泉も日本大百科全書も、見出しは「ちょくそう」です。デジタル大辞泉は、通夜や告別式などの儀式をせず、自宅や病院から直接火葬場に運んで火葬する方式と説明しています。

「火葬式」もほぼ同じ意味で使われます。国民生活センターは、式をせずに火葬だけをする葬儀を「直葬」という場合がある、としています。法律で決まった定義はなく、葬儀社によって呼び方やプランの中身が少しずつ違います。

鎌倉新書の調査は、直近2年以内に喪主を務めた40歳以上の人へのインターネット調査です。NHKの調査は葬儀業者が対象で、調べ方が違うので数字を並べて比べることはできません。ほかの形式との違いは家族葬・一般葬・一日葬・直葬の違いをご覧ください。

亡くなってから火葬までの流れ

全体の流れを表にしました。火葬の日は、火葬場の空きで決まります。

1. 搬送と安置（亡くなった当日）

1. 死亡診断書を受け取る。病院や施設で亡くなった場合は医師から受け取ります。くわしくは家族が亡くなったらすることをご覧ください。
2. 葬儀社に連絡する。最初に「直葬（火葬式）にしたい」と伝えます。
3. 安置場所を決める。自宅、葬儀社の安置施設、火葬場の霊安室から選びます。病院の霊安室には長く置けないことがほとんどです。選び方はご遺体の安置場所と日数にまとめています。

2. 打ち合わせと届出（当日〜翌日）

打ち合わせでは、次のことを決めます。

• 火葬場と火葬の日時
• 火葬に立ち会う人
• 棺と骨つぼの種類
• 宗教者を呼ぶかどうか
• 火葬の日までに面会するか、いつ会えるか

死亡届は、亡くなったことを知った日から7日以内に出します（戸籍法第86条）。同時に火葬許可を申請し、火葬許可証を受け取ります。火葬許可証がないと火葬はできません。届出は葬儀社が代わりに出すことが多いです。手順は死亡届の出し方と期限をご覧ください。

参考になるのが、自治体の決まった料金の葬儀です。川崎市の市民葬儀の「規格B（火葬式）」は20万9,000円（税込）です。棺と仏衣、2日分の安置、2回分の搬送、骨つぼ一式、火葬場の案内、手続きの代行が入っています。火葬料と休憩室の使用料は別にかかります。直葬の見積もりで、何が入っているかを比べる目安になります。

3. 納棺（火葬の前日まで）

ご遺体を棺に納めます。棺に入れられる物は、火葬場ごとに決まりがあります。

• 仙台市の葛岡斎場は、副葬品を少量の生花や食べ物、数枚の写真や手紙程度としています。
• 新潟市の青山斎場は、ガラスや金物、本、果物など燃えにくい物を入れないよう求めています。
• 札幌市は、思い出の品は写真に撮り、その写真を棺に納めるよう協力を求めています。

直葬では、火葬場でのお別れが短くなります。花を入れたり手紙を添えたりするのは、安置している間や出棺の前に済ませておくと、落ち着いてお別れできます。

4. 火葬の日

火葬の日の流れの例です。時刻は火葬の予約時間によって変わります。

（茅ヶ崎市斎場・福岡市葬祭場・いなんせ斎苑などの公式の案内をもとに編集部が作成）

札幌市と新潟市は、棺のドライアイスを出棺のときに取り除くよう求めています。火葬場に着く時刻も決まっていることがあります。沖縄県南部のいなんせ斎苑は、お別れができるよう火葬の時刻の20分前までに着くよう案内しています。

火葬場でのお別れ（各地の決まり）

直葬では、火葬場での短い時間が、みんなで顔を合わせる最後のお別れになります。お別れの場所や時間、決まりは火葬場ごとに違います。各地の公式の案内から抜き出しました。

（各施設の公式サイトや資料から作成。2026年10月8日確認。京都市は2012年の市の資料。「―」は案内に記載がない項目）

表からわかるのは、火葬場でのお別れは10〜20分程度が目安だということです。茅ヶ崎市斎場は、火葬が滞りなく進むよう、告別室の使用を10分程度にしてほしいとしています。人数に目安を設ける火葬場もあります。

鎌倉新書の2024年の調査では、直葬・火葬式をした人で「後悔していることはない」と答えたのは38.7%でした。ほかの形式では過半数です。後悔の例には「火葬場でのお別れの時間が短かったこと」が挙がっています。家族だけのお別れの時間は、安置施設での面会や出棺前にとっておくとよいでしょう。

火葬にかかる時間

（各施設の公式の案内から作成）

火葬のあとは、遺族がお骨を骨つぼに納めます。すべてのお骨を納めるか一部だけかは地域で違い、いなんせ斎苑は宗教・宗派にかかわらず遺骨をすべて引き取る決まりです。地域ごとの違いは地域で違う葬儀のしきたりをご覧ください。

安置が必要な理由と日数

墓地、埋葬等に関する法律第3条は「埋葬又は火葬は、他の法令に別段の定があるものを除く外、死亡又は死産後二十四時間を経過した後でなければ、これを行つてはならない。」と定めています。直葬でも、亡くなった当日には火葬できません。

実際の日数は、火葬場の空きで決まります。鎌倉新書の2024年の調査では、亡くなってから火葬までは全国で「2日後」が35.1%で最多でした。関東では過半数が4日以上で、関東の冬（12〜2月）は8日以上が18.1%でした。

安置が延びると、安置料やドライアイス代が日数分かかります。川崎市の市民葬儀は2日分の安置を料金に含め、3日目からは別料金です。見積もりのときに、延びた場合の1日あたりの料金を聞いておきます。ドライアイスの量や費用はドライアイスの量・費用・交換の目安、混み具合は火葬待ちの現状をご覧ください。

僧侶を呼ぶ場合

直葬でも、僧侶に読経を頼むことはできます。日本大百科全書は、直葬では僧侶を呼ばない場合が多いが、火葬場で読経や祈祷が行われることもあるとしています。

頼むときに確かめておきたいことです。

1. 火葬場で読経ができるか。茅ヶ崎市斎場は告別室での長い読経を遠慮するよう求め、臨海斎場はほかの家族の迷惑にならないよう求めています。短いお勤めになることが多いので、葬儀社に火葬場の決まりを確かめます。
2. どこで読経してもらうか。長めのお勤めを望むなら、出棺の前に、安置している自宅や施設で読経してもらう方法もあります。
3. 戒名（法名）をどうするか。菩提寺の墓に納骨する場合は、特に相談が必要です。戒名については戒名とはをご覧ください。
4. お布施。包み方はお布施の相場と渡し方にまとめています。

京都市の2012年の資料では、京都市中央斎場で、僧侶がいないときに遺族が特に望めば、参勤僧に読経を頼める場合がありました。参勤僧は、京都仏教会からボランティアで来ている僧侶です。今も同じかは、葬儀社を通じて確かめてください。

神式やキリスト教式で、神職や牧師・神父に祈りをお願いする場合も、火葬場の決まりは同じように確かめます。

菩提寺がある場合に注意すること

先祖のお墓があるお寺（菩提寺）がある場合は、直葬にすると決める前に連絡します。菩提寺の墓に納骨するときは、お寺の考え方が関わるためです。

1. 亡くなったことを伝え、直葬にしたい理由を話す。費用や参列者の事情など、家族の考えを伝えます。
2. 読経と戒名をどうするかを相談する。火葬の前に読経だけお願いできるか、戒名（法名）を授けてもらえるかを聞きます。
3. 火葬のあとのことを決める。四十九日などの法要と、納骨の時期を相談します。

墓地、埋葬等に関する法律第13条は「墓地、納骨堂又は火葬場の管理者は、埋葬、埋蔵、収蔵又は火葬の求めを受けたときは、正当の理由がなければこれを拒んではならない。」と定めています。ただ、何が「正当の理由」にあたるかは、個別の事情で判断が分かれます。あとで行き違いにならないよう、事前に話し合っておくことが大切です。

菩提寺がない場合は、宗教者を呼ぶかどうかを家族で決めます。呼ぶ場合は、葬儀社に紹介を頼めるか聞いてみます。

火葬のあとの法要と納骨

1. 火葬許可証を保管する。火葬場で火葬の日時が記入されて返されます。お墓や納骨堂に納めるとき、管理者に出す書類です（墓地、埋葬等に関する法律第14条）。骨つぼと一緒に保管します。
2. 後飾りを整える。骨つぼや位牌、遺影を置く小さな祭壇です。直葬のプランに入っているかは葬儀社によります。
3. 法要を営むか決める。直葬でも、四十九日などの法要を営むことはできます。準備は四十九日法要の準備と当日の流れをご覧ください。
4. 納骨する。時期に決まりはありません。納骨の手順は納骨の時期と手順にまとめています。
5. 知らせる。葬儀に呼ばなかった人には、はがきや手紙で知らせます。年賀状のやりとりがある人には、喪中はがきで知らせる方法もあります（喪中はがきの出し方）。後日にお別れ会を開く家もあります（密葬とは）。

直葬でも葬祭費は出るか

国民健康保険や後期高齢者医療に入っていた人が亡くなると、葬儀を行った人に葬祭費が出ます。ただ、葬儀をせず火葬だけを行った場合の扱いは、自治体で分かれます。

（各自治体・広域連合の公式サイトから作成。2026年10月8日確認）

直葬を選ぶ場合は、亡くなった人が住んでいた市区町村に、対象になるかを電話で確かめておきます。申請では火葬の領収書などを求められることがあるので、葬儀社や火葬場の領収書は捨てずに取っておきます。全国の金額と申請の方法は葬祭費はいくら？にまとめています。