密葬とは 家族葬との違い、本葬・お別れ会とあわせた本来の意味と知らせ方

密葬（みっそう）は、家族や親族など身内だけで、内々に行う葬儀のことです。辞書では、本来は身内で葬儀と火葬を済ませ、後日に死亡を知らせて「本葬」を行う形と説明されています。つまり密葬は、後日の本葬やお別れ会とセットで行う、二段構えの前半にあたります。

よく似た言葉に家族葬があります。家族葬は平成初期から広まった言葉で、後日の本葬を前提にしないのが普通です。法律上の定義はどちらにもありません。この記事では、言葉の違いを表で比べ、知らせ方、知らせを受けた側の対応、費用と相続税の扱いをまとめます。

密葬・家族葬・本葬・お別れ会の違い

（小学館「デジタル大辞泉」の密葬・家族葬・本葬・偲ぶ会の項目をもとに編集部作成）

辞書の説明を少しくわしく紹介します。

• 密葬：本来は、身内だけで簡単な葬儀を行い、火葬も済ませること。後日、死亡通知を出して本葬を行う。著名人に多い形で、家族葬と混同されることが多いとされています。
• 本葬：多くの人の弔問を受けるため、大きな会場で行う葬式。主催は故人が属した会社や団体が多く、支度に日数がかかるので、密葬から日を空けて開くことがあるとされます。
• 家族葬：平成初期から使われ始めた語とみられ、それ以前は「密葬」と呼び、後日に本葬を行うのが普通だったとされます。
• 偲ぶ会（お別れ会）：密葬や家族葬のあとに開く会。主催者や形式に決まりはありません。

「本葬」と「密葬」を対にする使い方は古く、日本国語大辞典には江戸時代（1843年）の記録の用例が載っています。形式の全体像は家族葬・一般葬・一日葬・直葬の違いで比べています。

密葬が選ばれてきた場面

全日本冠婚葬祭互助協会（全互協）は、年末年始や遠い土地で亡くなったとき、社葬を行うときに密葬をするのが従来の理由だったと説明しています。

（全互協「無宗教葬と密葬の進め方は？」、デジタル大辞泉の本葬・仮葬の項目から編集部作成）

旅先などで現地の簡単な葬式を済ませ、戻ってから正式な葬儀をする形は、辞書では「仮葬（かそう）」とも呼ばれます。

全互協によると、もともと密葬は後日の本葬が前提でしたが、最近は密葬だけで葬儀を終える場合も多くなっています。本葬はしないまでも、2か月後などに告別式や偲ぶ会を開くことは今も多いとしています。

「密葬」と知らせるか「家族葬」と知らせるか

密葬という言葉には「後日に本葬がある」という意味が含まれます。後日の式を開かないのに「密葬」と書くと、受け取った人が本葬の案内を待ってしまうことがあります。後日の式を予定していないなら、「近親者のみで」「家族葬にて」と書くほうが誤解は少なくなります。

知らせる相手と時期の目安

勤務先には、忌引きの相談とあわせて早めに連絡します。「弔問・香典・供花は辞退します」と決めたら、そのことも一緒に伝えます。喪中はがきの時期と書き方は喪中はがきの書き方にまとめています。

後日に本葬・お別れ会を開く場合の知らせ方（例）

密葬のあとに送る案内には、次のことを書きます。

1. 誰が、いつ亡くなったか
2. 葬儀は近親者で済ませたこと
3. 本葬・お別れ会の日時、会場、主催者
4. 服装（平服でよいか）と、香典・供花を受けるかどうか
5. 問い合わせ先

本葬を開かない場合は、3を外し、「生前のご厚誼に感謝いたします」などのお礼で結びます。

密葬と知らされたときの対応早見表

参列する側の対応を、知らせの書き方ごとにまとめました。慣習には地域や家ごとの違いがあるので、迷ったら遺族の窓口になっている人に確かめます。

全互協は、葬儀のあとに亡くなったことを知った場合、先方の都合を確かめてから弔問するよう勧めています。香典は、香典返しの手配がもう済んでいることもあるので控えめにし、お返しは不要と一言添えるとよいとしています。すぐに行けないときは、事情を説明してお悔やみの手紙を出します。

金額の目安は香典の金額相場、かける言葉はお悔やみの言葉の例文を参考にしてください。

遺族がすること（密葬から本葬まで）

1. 菩提寺に連絡する。先祖のお墓があるお寺があれば、密葬で行うことと読経を頼むかを相談します。戒名のことは戒名とはで説明しています。
2. 呼ぶ範囲を決める。どこまでの親族や友人を呼ぶかは、故人の希望と遺族の考えで決めます。
3. 勤務先などに連絡する。身内だけで行うことと、弔問・香典の扱いを伝えます。
4. 密葬を行う。通夜・葬儀・火葬の流れは一般の葬儀と同じです。
5. 後日の式を決める。本葬・お別れ会を開くか、日時、会場、主催者（遺族か、会社か）を決めます。
6. 案内を送る。相手が予定を立てやすいよう、日時が決まったら早めに送ります。
7. 本葬・お別れ会を行う。
8. 後日の弔問に対応する。自宅に来たいという人には、日時を決めて受けると負担が減ります。

会社が主催する社葬や、会社と遺族が一緒に開く合同葬の進め方は、社葬とお別れ会で説明しています。

費用と相続税の扱い

密葬のあとに本葬を行うと、葬儀を2回することになります。国税庁は、仮葬式と本葬式を行ったときは、その両方にかかった費用を相続税の葬式費用として遺産から差し引けるとしています。

（国税庁タックスアンサー No.4129「相続財産から控除できる葬式費用」をもとに編集部作成）

控除できるのは、相続人などが自分で負担した費用です。会社が社葬として払った費用は、遺族が負担したものではないため、遺族の葬式費用には入りません。お別れ会が「本葬式」にあたるかは内容によるので、税務署か税理士に確かめてください。

全互協も、お布施などの宗教者へのお礼は相続税の控除の対象になるとして、領収書をまとめて保管するよう勧めています。相続税がかかるかどうかの目安は相続税の基礎知識、葬儀全体の費用は葬儀費用の相場と内訳をご覧ください。

地域や宗教による違い

東北の青森県・岩手県・秋田県や九州の熊本県などには、通夜のあとに先に火葬し、遺骨で葬儀をする地域があります（国立歴史民俗博物館の研究報告）。全互協も、関東北部より北の地域で、火葬を先に行う「骨葬」をすることがあると説明しています。こうした地域では、先に火葬するのは普通の流れで、それ自体は密葬を意味しません。地域ごとの流れは地域で違う葬儀のしきたりにまとめています。

神式やキリスト教式でも、身内だけで葬儀を済ませ、後日に偲ぶ会を開くことがあります。宗教ごとの儀式の名前はキリスト教・神式の葬儀の流れをご覧ください。